産業用蓄電システム〈BLP^®〉

再生可能エネルギーの主力電源化とレジリエンス強化を同時に向上

地球温暖化が加速する今、オフィスや施設での省エネの強化が求められています。「環境に優しく、災害に強い」を両立するには、再生可能エネルギーと蓄電池の導入は必須といえます。太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで自然エネルギー電源を有効活用。CO₂削減に寄与し、創エネでエネルギー消費量を大幅に削減。さらに、災害時に停電が生じた場合は余剰電力を使い「エネルギーの自立的な確保」が可能になり、BCP（事業継続計画）対策として緊急時に備えることができます。ESG投資対策やCSR（企業の社会的責任）活動への積極的な取り組みにつながり、蓄電池の導入で省エネ対策やBCP対策にプラスαの価値を付け加えることができます。

蓄電池導入で再エネ設備を最適に運用することで平時の脱炭素化の取り組みが可能

脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーが必要です。しかし発電出力が天候に左右されるなど、不安定な電源の安定供給には、再エネの電気を貯めておく必要があります。その際、大容量の蓄電池は欠かすことができません。国の脱炭素政策の中でも、再エネと蓄電池を組み合わせた活用法を支援しようという姿勢が明確になっており、2050年までのカーボンニュートラル実現に向けた動きが加速している中、蓄電池の導入は脱炭素化の取り組みに貢献することができます。

つくった電気は「売る」から「使う」へ

再生可能エネルギーの導入促進など、環境に配慮した取り組みが求められています。また、太陽光発電の売電価格は下落しており、つくった電気を売るよりも上手に使って電気代を削減（自家消費型）した方がお得になるケースが増えています。蓄電池を導入することで、つくった電気を自社で消費する「自家消費」が可能に。平常時はピークカット／ピークシフトによる消費電力の負荷平準化を図り、電力コストの削減や環境負荷の低減対策をすることができます。

電源確保はBCP対策の第一歩

東日本大震災のような大規模災害の場合は、1週間以上の停電が続くことも想定され、災害直後は道路の寸断、流通の乱れによる物資不足などで孤立化の可能性があります。小型バッテリーやガソリン式発電機では、非常用電源として使い続けようとすると大量のバッテリーと燃料を備蓄しなければいけませんが、燃料を調達することが困難な場合が考えられるために難しく、自家消費型太陽光発電と産業用蓄電池を導入できれば、大規模停電時でも発電された電気と蓄電池を併用して、長期の停電対策が可能になります。

企業にとって重要なBCP対策

自然災害などの非常時においても、重要業務を継続するための備えが求められる昨今、多くの企業が、蓄電池と太陽光発電と組み合わせることで創エネでエネルギー消費量の削減と合わせて災害時のBCP対策を進めています。そして、災害時の拠点となる公共施設から『産業用蓄電池+太陽光発電』の需要が増えていることからもこの流れは広がりを見せています。近年増加している自然災害において基本的な機能を維持できなくなる事例が散見されています。これにより経済的な損失はもとより、企業のブランドイメージにも悪影響を与える例が後を絶ちません。蓄電池の導入で停電時の電源確保、事業の早期復旧に繋がります。

蓄電池で防災の備えを実現

自治体施設や学校、企業や医療･福祉･保育施設等において、災害時に活動が機能停止に陥ることを未然に防ぐBCP対策が求められています。非常時の電源確保は極めて重要です。産業用蓄電池は「災害対策」として非常に有効です。そのため単純に導入コストだけで判断してしまうことは推奨できません。産業用蓄電池と太陽光発電の連携で、停電が長引いた場合でも復旧するまで自家発電と蓄電池で対応することが可能になります。万が一の停電に備えられる『安心･安全』、そして対外的な『信用･信頼』にもつながります。再生可能エネルギーの主力電源化とレジリエンス強化を同時に向上させることができます。また、地震などによる災害時には、仮に非常用発電機があっても建物内の配線が断線する等、必ずしも想定通りに給電できるとは限りません。定置型だけでなく、機動的な対応が可能になる可搬型の蓄電池も合わせて検討をおすすめします。

補助金等の活用もご相談ください

補助金･助成金は、各省庁や地方自治体が独自に提供しており、政策に応じて新たなものが出てきています。法人の種類や規模、地域等によっては補助金等の交付を受けることができたり、税制上の優遇措置を受けることができる場合があります。補助金を活用し、自然災害などによる停電の備えとして、非常用自家発電設備の導入を検討してみませんか。蓄電池導入検討の際には、是非弊社までお気軽にご相談ください。

補助金の活用について